6月8日は「世界海洋デー」。ユーグレナ社による水産資源の持続可能性にまつわる取り組みをご紹介
更新日：2024/06/07 11:34
毎年6月8日は、国連が定めている海の恩恵と大切さを考える「世界海洋デー」。そこで今回は、サステナブルな事業を展開するユーグレナ社の水産資源の持続可能性にまつわる取り組みをご紹介。シーフードに代替可能な未来素材と、世界で初めて取得した海藻(藻類)の認証についてご説明します。
毎年6月8日は海の恩恵と大切さを私たちが考える「世界海洋デー」
毎年6月8日は、国連が定めた、海の恩恵と大切さを私たちが考える「世界海洋デー」。
そこで今回は「Sustainability First(サステナビリティ・ファースト)」をフィロソフィーに掲げるユーグレナ社」)が行っている、水産資源の持続可能性にまつわる取り組みを紹介します。
世界海洋デーとは、海が日々私たち人間にもたらしている恩恵に気づき、その大切な資源を守り続けるために何ができるかを考える日なのだとか。
1992年にリオデジャネイロで開催された国連環境開発会議をきっかけに、2008年の国連総会で毎年6月8日に制定されました。
現在、プラスチックごみ、工場や家庭からの排水、船舶などの燃料による汚染、地球温暖化による海洋の酸性化などが海洋環境の主な課題として考えられています。
世界では約30億人が海の恩恵を受け水産物を食していますが、これらの課題は私たち人間の生活に影響を及ぼし始め、現在、世界の漁業の33%が持続可能なレベルを超えて漁獲されており、この事実は海の生態系を壊すだけでなく、私たちが将来食べることができなくなる魚が多数でてくることを意味しています(※1)。
実際に、2023年12月11日には「IUCNレッドリスト」において、魚類・軟体動物の計6517種が絶滅の危機に瀕していると発表されているのだとか(※2) 。
ユーグレナ社では、商品のプラスチック使用量削減やバイオ燃料事業で地球温暖化の解決を目指しているほか、水産資源の危機に警鐘を鳴らすキャンペーンを行う(※3)など、微細藻類の生産や研究において水産資源の持続可能性を考慮した取り組みを行っているそうです。
(※1)世界海洋デーHP：https://www.msc.org/jp/world-oceans-day-jp
(※2)“2023年版IUCNレッドリスト、過去最多の絶滅危惧種と保全活動による希望” CLASS EARTH：https://class-earth.com/journal/redlist2023/
(※3)「寿司が消える日」：https://www.euglena.jp/news/20190922-2/
そこで今回は「Sustainability First(サステナビリティ・ファースト)」をフィロソフィーに掲げるユーグレナ社」)が行っている、水産資源の持続可能性にまつわる取り組みを紹介します。
世界海洋デーとは、海が日々私たち人間にもたらしている恩恵に気づき、その大切な資源を守り続けるために何ができるかを考える日なのだとか。
1992年にリオデジャネイロで開催された国連環境開発会議をきっかけに、2008年の国連総会で毎年6月8日に制定されました。
現在、プラスチックごみ、工場や家庭からの排水、船舶などの燃料による汚染、地球温暖化による海洋の酸性化などが海洋環境の主な課題として考えられています。
世界では約30億人が海の恩恵を受け水産物を食していますが、これらの課題は私たち人間の生活に影響を及ぼし始め、現在、世界の漁業の33%が持続可能なレベルを超えて漁獲されており、この事実は海の生態系を壊すだけでなく、私たちが将来食べることができなくなる魚が多数でてくることを意味しています(※1)。
実際に、2023年12月11日には「IUCNレッドリスト」において、魚類・軟体動物の計6517種が絶滅の危機に瀕していると発表されているのだとか(※2) 。
ユーグレナ社では、商品のプラスチック使用量削減やバイオ燃料事業で地球温暖化の解決を目指しているほか、水産資源の危機に警鐘を鳴らすキャンペーンを行う(※3)など、微細藻類の生産や研究において水産資源の持続可能性を考慮した取り組みを行っているそうです。
(※1)世界海洋デーHP：https://www.msc.org/jp/world-oceans-day-jp
(※2)“2023年版IUCNレッドリスト、過去最多の絶滅危惧種と保全活動による希望” CLASS EARTH：https://class-earth.com/journal/redlist2023/
(※3)「寿司が消える日」：https://www.euglena.jp/news/20190922-2/
水産資源の持続可能性にまつわる3つの取り組みはこちら
まず１つ目は、シーフード代替素材として活用できる未来素材「オーランチオキトリウム」の生産。
「オーランチオキトリウム」は、世界中の海水域またはマングローブ林などの汽水域に生息している微細藻類で、人間の体に必須の栄養素であるDHA(ドコサヘキサエン酸)を多く生産・蓄積する特徴を持っているのだとか。
「オーランチオキトリウム」は、世界中の海水域またはマングローブ林などの汽水域に生息している微細藻類で、人間の体に必須の栄養素であるDHA(ドコサヘキサエン酸)を多く生産・蓄積する特徴を持っているのだとか。
オーランチオキトリウム加工イメージ
DHAは人間の体内ではつくられないため、DHAを含む魚などから摂取する必要があるそうですが、近年では、世界的な人口増加・漁獲量の拡大・気候変動の影響等による水産資源の危機などに対する懸念の背景から、DHAの持続可能な供給源として、食品の原料等としての期待が高まっています。
このことからユーグレナ社では、藻類の大量培養技術を活かし、今年からオーランチオキトリウムの生産・販売を行っているのだそうです。
詳細：https://www.euglena.jp/news/20240126-2/
このことからユーグレナ社では、藻類の大量培養技術を活かし、今年からオーランチオキトリウムの生産・販売を行っているのだそうです。
詳細：https://www.euglena.jp/news/20240126-2/
次に2つ目は、水産資源を守るため、ユーグレナの脱脂藻体を用いた養魚用飼料の研究を実施。
養殖業による生産は世界規模で年々増加し続けており(※4)、養魚用の飼料には天然魚を主成分とする魚粉が使用され、飼料に使用する魚粉を低減することは、天然魚などの水産資源を守ることにつながるのだそう。
養殖業による生産は世界規模で年々増加し続けており(※4)、養魚用の飼料には天然魚を主成分とする魚粉が使用され、飼料に使用する魚粉を低減することは、天然魚などの水産資源を守ることにつながるのだそう。
持続可能な養殖業のためにも、飼料に使用する魚粉の量を減らすことが急務となっているユーグレナ社では、微細藻類ユーグレナから抽出した油脂を原料の一部に用いたバイオ燃料を製造・開発し、ユーグレナから油脂を抽出したあとの脱脂藻体の活用を研究。
この脱脂藻体には、飼料に必要なタンパク質などの栄養素が含まれていることで、養魚用の飼料の代替原料として期待でき、実際に、脱脂藻体を飼料の一部として真鯛を育てた研究では、真鯛の成⻑率が高くなるなどの結果が出たそうです。
(※4)世界の漁業・養殖業生産量の推移
https://www.jfa.maff.go.jp/j/kikaku/wpaper/r03_h/trend/1/t1_4_1.html
詳細はこちら：https://www.euglena.jp/news/20230627-2/
この脱脂藻体には、飼料に必要なタンパク質などの栄養素が含まれていることで、養魚用の飼料の代替原料として期待でき、実際に、脱脂藻体を飼料の一部として真鯛を育てた研究では、真鯛の成⻑率が高くなるなどの結果が出たそうです。
(※4)世界の漁業・養殖業生産量の推移
https://www.jfa.maff.go.jp/j/kikaku/wpaper/r03_h/trend/1/t1_4_1.html
詳細はこちら：https://www.euglena.jp/news/20230627-2/
そして最後に、３つ目は「ASC-MSC海藻(藻類)認証」を世界で初めて取得。
「ASC-MSC海藻(藻類)認証」は、 2018年にASCとMCSが初めて共同で策定した、海藻・藻類において環境や社会に配慮した水産物であることを示す国際標準の水産認証なのだそう。
ユーグレナ社では、グループ会社の八重山殖産とともに2017年から約2年かけて厳しい審査をクリアし、主力食品素材である「石垣島ユーグレナ」と「ヤエヤマクロレラ」において、世界初となる「ASC-MSC海藻(藻類)認証」を取得し、責任ある生産を行い、持続可能な水産資源のために貢献できるように努めています。
詳細：https://www.euglena.jp/times/archives/17860
「ASC-MSC海藻(藻類)認証」は、 2018年にASCとMCSが初めて共同で策定した、海藻・藻類において環境や社会に配慮した水産物であることを示す国際標準の水産認証なのだそう。
ユーグレナ社では、グループ会社の八重山殖産とともに2017年から約2年かけて厳しい審査をクリアし、主力食品素材である「石垣島ユーグレナ」と「ヤエヤマクロレラ」において、世界初となる「ASC-MSC海藻(藻類)認証」を取得し、責任ある生産を行い、持続可能な水産資源のために貢献できるように努めています。
詳細：https://www.euglena.jp/times/archives/17860