急な豪雨に備えそう!ソニー損保が教える火災保険の水災補償内容や災害リスクチェック

更新日:2022/08/04 21:00
地域ごとに異なる水災リスクに応じた保険料率の適用が検討されている火災保険。今回、ソニー損保は、水災が増加している今だからこそ、知っておきたい火災保険の「水災補償」について詳しく解説。さらに、最新の豪雨への備えの対策としてまとめを公開しました。

「水災補償」で保険金が支払われる場合とは?

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水災補償では、台風や暴風雨などが原因で起こる洪水・高潮・土砂崩れなどにより、建物や家財に再調達価額(※)の30%以上の損害が生じたとき、または建物が床上浸水もしくは地盤面より45cmを超える浸水となった結果、損害が生じたときに、保険金が支払われます。
※万一事故が起きた場合、実際にかかる修理・建て直しに必要な金額のこと

さらに水災の場合、範囲をどのように選択しているかによって被害に遭った際に補償される対象が異なってくるのだそう。
上記に記載の条件に該当しない場合、保険金が支払われないというケースや、数十年前に加入した保険では水災が対象外となっているケースなどもあり、水災被害に遭った時に補償が受けられるのか契約内容を確認しておくことが重要です。

保険金請求の手続きの際は浸水箇所を写真に残しておくのがおすすめ

水災の被害に遭ったときには、まず現状の撮影をすることが重要です。

どの程度補償がされるかは後日訪問する保険会社の立会い調査等によって決まりますが、日数の経過によって変化している状況があるため、安全な状況になったら、スマホなどで浸水箇所などの撮影をして、記録を残しておきましょう。

そして、保険金請求の手続きは、保険証券や契約のしおりに記載されている、保険会社や加入した代理店に連絡します。

その後、保険会社から契約や補償内容についての説明があり、必要な申請等の手続きを進めていくため、現在加入している保険会社での手続方法を確認しておくのがおすすめです。

水災補償の加入方法とは

火災保険の契約時に水災補償を付帯するかどうか、また家財や建物など補償の範囲を選択することが可能。

契約の途中で変更(※)することもできるので、自分の住んでいる地域リスクに合わせて補償内容を検討することが重要です。
※保険会社によって手続方法は異なる

災害リスクに見合った火災保険の補償内容を選択しよう

火災保険では、自分の住んでいる地域や住まいの形態から、本当に備えるべき災害リスクを正しく把握し、それに見合った火災保険の補償内容を選択することが重要です。
さらに、リスクを把握する時には、「居住エリア」と「住居形態」のそれぞれの視点から考えるのがポイント。

①居住エリアの災害リスクチェック

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②住居形態の災害リスクチェック

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ソニー損保などのダイレクト型火災保険では、住まいのリスクに合わせて細かく補償を選択することが可能なのだそう。

ダイレクト型火災保険では、基本の火災、落雷、破裂・爆発などの補償に加えて、必要な補償だけを選ぶことで、無駄な保険料を抑えられることもあるので、ぜひ相談してみてはいかがでしょう。
出典:ソニー損害保険株式会社

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