2022年は値上げラッシュ！ソニー損保が「家計の見直しポイントTOP10」を公開

2022年は様々な要因から小麦製品やガソリン、公共料金など食料品に限らず多くの生活必需品の値上げが実施されています。

さらに、2022年の下半期には、一定以上の所得がある75歳以上の医療費自己負担割合や、火災保険の値上げも予定されているのだとか。

そんな値上げラッシュを受け、ソニー損保は全国のファイナンシャルプランナー（以下、FP）100名を対象にした家計支出や見直しに関する調査を実施しました。

2021年と比較して2022年の一般家庭の家計収入は減少していると予想しているFPは、半数以上（61%）もいるということがわかりました。

さらに、92%のFPが2022年下半期も値上げの傾向は続くと考えていることが判明。

民間企業の2022年夏季ボーナス支給額は、前年比+1.2%と予測（※）されているものの、相次ぐ生活必需品などの物価上昇幅には追いつかない可能性が高く、家計は今年も引続き圧迫されることが見込まれています。

FPが選ぶ家計への影響が大きいもの第1位は、2022年1月〜4月の間に値上げが実施された品目のなかでは「ガソリン」。

国際情勢の緊迫化の影響を受け、今後も原油価格は上昇する見通しで、長期的な対策が必要となりそうとのことです。

さらに、第2位は「電気・ガス・水道料金」、第3位は「小麦粉・小麦製品（パン・パスタなど）」という結果に。

2022年に値上げが予定されている品目のなかで、家計への影響が大きいものの、家計見直しの際に最も見落としがちなものとして、第1位「電気・ガス・水道料金」、第2位が「小麦粉・小麦製品（パン・パスタなど）」 「ガソリン」 、その次が「火災保険」という結果に。

　火災保険は、2022年10月に保険料の基準となる参考純率が2014年以降で最大幅の引上げ（全国平均10.9%）されることに加えて、火災保険の最⻑契約期間の10年から5年への短縮が実施される予定で、実質的な保険料が値上りすることが予想されています。

さらに、88%のFPが、この2022年10月以降の火災保険料の値上げが家計へ影響を及ぼすと回答。

火災保険の見直しポイントとしては、「居住エリアに応じた自然災害に関する補償の見直し（35%）」、「補償金額の見直し（33%）」、「ダイレクト型火災保険への乗換え（29%）」が有効なのだとか。

ぜひこの値上げを期に一度見直してみると節約につながるかもしれませんね。

2022年1月から続いている値上げラッシュで、住宅や車を所有している一般的な家庭が何も値上げ対策を行わなかった場合、家計支出は年間で平均42,568円増加するとFPは予想。

何か対策を行うことで、42,568円もの節約につながる可能性があるということを認識しておくことがポイントです。

今後も継続すると予想されている値上げへの対策として、FPがアドバイスする家計の見直しの際に重要なポイントTOP10を公開。

上位には「資産運用（株式投資やNISAなど）」、「生命保険・火災保険の見直し」 、「通信費の見直し」などがランクインし、固定費の見直しを重要視するFPが多いことがわかりました。

「ソニー損保 家計に関するFP調査」
調査対象者：ファイナンシャルプランナーの資格を有する人100名
*FP技能士(1級・2級)、CFP®、AFPのいずれかの資格を持つ人
*特定の保険会社、保険代理店等に勤務している人を除く
サンプル数：100名
調査方法：インターネット調査
調査期間：2022年4月22日〜4月25日

出典：ソニー損害保険株式会社