もしもの時に役立つ！ソニー損保が「地震への備えチェックリスト2022」を公開

更新日：2022/03/16 14:10

ソニー損保は、日本の地震保険の加入率の変化を調査するとともに、いつ起こってもおかしくない地震への備えに役立つ、最新のチェックリストを公開しました。地震発生頻度が高い日本にいる限り、備えて置いて損はなし！ぜひチェックしてみてくださいね。

ソニー損保が日本の地震保険の加入率を調査

ソニー損保は、日本では一体どれぐらいの人が地震保険を備えられているのかを調査しました。

その結果、損害保険料算出機構の地震保険統計速報によると2020年の日本の地震保険世帯加入率は33.9％と、1993年度の7.0%から27年連続で増加していることがわかったとのこと。（損害保険料率算出機構「地震保険世帯加入率」）

また、火災保険を契約する持ち家世帯における地震保険の「付帯率」も同様に増加しているという傾向に。

さらに、ソニー損保が全国の火災保険に加入している持ち家世帯を対象に行った調査（調査概要参照）でも、2020年の付帯率は60.4%、2021年は61.5%と増加していることが判明しました。

※本統計は、居住用建物および家財を対象として損害保険会社が取り扱っている「地震保険」のみの数値であり、各種共済については含みません。
※2013年以降は、当該年末の地震保険保有契約件数を翌年1月1日時点の住民基本台帳に基づく世帯数で除した数値です。2012年度以前は、当該年度末の地震保険保有契約件数を当該年度末時点の住民基本台帳に基づく世帯数で除した数値です。なお、世帯数には、2012年7月9日より住民基本台帳法の適用対象となった外国人が含まれています。

【調査概要】
名称：ソニー損保　災害リスクと火災保険に関する全国調査
調査対象者：30代〜60代の持家家庭で火災保険の加入検討に関わった人（男女）
調査方法：インターネット調査

[2020年]
調査期間：2020年8月14日～8月17日
サンプル数：1,087名（以下の全国11ブロック＊中10ブロックで各100名、沖縄のみ87名）
＊北海道・東北・関東・北陸・甲信越・東海・近畿・中国・四国・九州・沖縄の11ブロック

[2021年]
調査期間：2021年8月10日～8月16日
サンプル数：1,100名（以下の全国11ブロックで各100名）
＊北海道・東北・関東・北陸・甲信越・東海・近畿・中国・四国・九州・沖縄の11ブロック