ヤンセンファーマが「治療と仕事の両立支援」プロジェクトを発足

2022年10月3日より、製薬・医療機器その他のヘルスケア関連製品を取り扱う、ジョンソン・エンド・ジョンソンのグループ会社ヤンセンファーマ株式会社は、治療と仕事の両立を図りながら、自分らしく働くことができる社会の実現を目指す新たなプロジェクト「対話でつくろう　サステナブル・ワークスタイリング」を発足しました。

ヤンセンファーマがジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループの社員を対象に、「治療と仕事の両立」に関する調査を実施したことから生まれた今回のプロジェクト。

日本の少子高齢化問題とともに労働人口が減少する中、病気を抱えながら労働する人の抱える課題解決に向けた取り組みとして始動しました。

「治療と仕事の両立」に関する調査では、病気や障がいのある人のうち、62.9％（225/358人）は上司にその事実を伝えた上で、「これまでと変わらず同僚と同じように仕事を任せてもらえた（47.7％, 114/239人）」や「通院または体調を崩したときに休みをとれるように調整してくれた（37.2％, 89/239人）」などサポートを受けられていること等が明らかに。

しかし、疾患や障がいがある人の約3割は「体調や治療による仕事への影響」等について上司らの理解を得ることが難しいと感じていることが判明。

さらに、周囲の3人に1人がサポートの仕方が分からない等の理由で、病気や障がいのある方と一緒に働くことを心配し、不安に感じていることもわかりました。

このような調査結果から、上司部下間のコミュニケーションに課題解決のヒントがあると考え、シミュレーションを用いたトレーニングを開発。

今回のプロジェクトでは、上司と部下の模擬対話を通して、上司が治療と仕事の両立支援において果たす役割と対話のあり方を学びながら、治療と仕事の両立を実現する職場環境の構築を目指すとのこと。

メディア向けに行われた記者会見には、ヤンセンファーマの代表取締役社長・關口修平氏も登壇し、「1人で抱え込んでしまう時こそ、誰かに相談できる環境が必要。日本社会が直面する課題に対する1つのソリューションとなることを期待している」と話しました。

また、特に疾患の内容に関しては限定はしないとのこと。

さらに、プロジェクトは今後社内にとどまらず、2024年までには100の企業へパッケージを無料で提供することを目標にしていくと発表しました。

調査期間：2022年8月18日～9月2日
調査主体：Alliance for Diverse Abilities （ADA）
アライアンス・フォー・ダイバース・アビリティーズ
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループの従業員で構成されるEmployee Resource Groupの1つで、日本では2019年に発足。障がいの有無に関わらず、ともに働く社員が、それぞれの多様性を認め合い、活かしあうことで最高のパフォーマンスを発揮できる職場環境を形成することを目指し取り組みを行う。
回答：ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ　社員1,310人
方法：インターネット調査