検討から実行まで2ヶ月以内！ソニー損保がコロナ禍での最新引越し事情を調査

今回、ソニー損保が2020年1月15日（国内で新型コロナウイルス感染症第一例目が確認された日）以降に引越しを行った全国400人を対象に、引越しについての実態・意識調査を行ったところ、引越しの検討を開始してから実際に引越すまでの期間は平均で4.5ヵ月という結果に。

中でも、引越しの検討を開始してから2ヵ月以内に引越しを行う人は約4割を超え（44.5%）、さらに1ヵ月以内に行う人は約2割（20.3%）と、多くの人が引越しを検討し始めてから短期間で引越しを実施したことが判明しました。

また、コロナ禍での引っ越しで困ったことについては、約4人に1人（24%）が新型コロナウイルスの影響で内見や不動産会社などへの訪問が思うようにできなかったと回答。

その一方で、65%以上の人が物件探しをオンラインで行い、さらには約16%の人が内見もオンラインで実施しているという結果に。
コロナ禍におけるオンライン活用もスピード引越しにつながっていることが推察されます。

続いて、引越し前後における居住エリアの変化を調査。

その結果、都市部に居住している人は引越し前54.3％から引越し後49.7％、郊外は引越し前45.7％から引越し後50.3％と、郊外への引越しがやや増えていることがわかりました。

コロナ禍において郊外や地方への移住が話題になった一方で、東京都における引越し前後の増減は±0%と変化なしという結果に。

引越し前後の住居費については、「上がった」と回答した人が約60％（59.8%）と半数を超え、「下がった」と回答した人は25.2％、「変わらない」と回答した人は15%。

住居費に関しては、コロナ禍でおうち時間が増えたことにより、よりお金をかける人が多くなっていることがわかりました。

引越しを行った理由を調査したところ、「リモートワーク等の勤務形態の変更のため」を選択した人は全体のわずか3.5％。

他には「現在よりもより良い物件を見つけた」が29％、「結婚・離婚など」が21％、「転勤・転職」が17.5％などと、一般的な理由が上位を占め、新型コロナウイルスの感染拡大が引越し理由や物件選びにあまり大きな影響を与えていないことがわかりました。

調査対象者に対し、引越しの際に重視した要素を聞いたところ、約20％（19.5％）が「近隣の自然災害の発生状況」を選択。

特に、持ち家へ引越しした人は、全体より多い31%と、約3人に1人が「近隣の自然災害の発生状況」を重視するなど、昨今の自然災害の増加による意識の高まりが引越しに影響を与えていることがわかる結果に。

持ち家に引越しした人に対して、加入中の火災保険について聞いたところ、約3人に2人（63％）が「ハザードマップ等でリスクを把握した上で、必要な補償を選択した」と回答。

ハザードマップまでは確認していないもののリスクを考えた上で補償を選択した人を含めると合計で81.5％という結果になりました。

持ち家に引越しした人は、「インターネット等で火災保険に関する情報収集を行った」人が4人に1人以上。

他にも「管理会社の薦める火災保険にそのまま契約した」人は依然として31％いるものの、自ら積極的に比較検討をオンラインで行っている人が同程度の割合存在しており、引越しにおいて、自然災害リスクや火災保険についてしっかりと理解を深める人が多い結果になりました。

「ソニー損保 コロナ禍における引越しに関する調査」
調査対象者：2020年1月15日～2022年2月28日の期間に引越しを行った人
サンプル数：400名
調査方法：インターネット調査
調査期間：2022年3月17日〜3月18日

出典：ソニー損害保険株式会社