ソニー損保が火災保険の値上げに備えた見直しフロー&チェックポイントを紹介

まずは火災保険の補償内容と自然災害リスクのミスマッチの見直し。

火災保険は、建物への火災・落雷による被害への補償をベースに、水災・風災といった自然 災害による被害への補償を付帯する方式になっています。

その他にも火災保険の補償は、盗難や飛来 物の衝突、水漏れや水濡れと多岐にわたっており、付帯する補償が多いほど保険料が高くなるという仕組みに。

ソニー損保は、2020年より全国の火災保険に加入している持ち家世帯を対象に、火災保険の補償内容×自然災害リスクのミスマッチ度を調査。

補償内容と自然災害リスクに何らかのミスマッチが発生している世帯は、2020年の67.2%に対して、2021年は65.6%とやや改善傾向にあるものの、依然として6割超の高い水準となっています。

2021年の調査では自然災害リスクが低いにもかかわらず、そのリスクの補償を付帯している世帯が全体の35.9%という結果に。
このような世帯では補償を見直すことで保険料を節約できる可能性があります。

迫っている火災保険料の値上げに備えて、まずは不要な補償等がないか見直しを行うことが節約の第一歩です。

戸建てとマンションでは、戶建の方がやや補償内容の見直し余地がある世帯が多いという傾向があります。

また、全体のミスマッチ度でもトップの九州地方が最も節約余地が大きく、最もミスマッチ度が低い甲信越地方が、最も節約余地が少ない地域に。

近畿地方はミスマッチ度は中程度であるものの、節約余地が少なく補償が不足している傾向がみられます。

保険料節約の効果的な方法として、補償内容の見直しに加えて、契約する保険の形態の見直しを行うのも良いかもしれません。

本年6月、2018年〜2020年の3年間に代理店型からダイレクト型へ火災保険の契約を変更した世帯を対象に保険料の変化を調査したところ、契約を変更した世帯の50.0%が保険料が安くなったと回答。
さらに、全体で平均9.0%の保険料の節約につながっている実態が明らかに。

現在ダイレクト型以外の火災保険に加入している方は、更新等のタイミングで、ダイレクト型火災保険の見積りをとり、今の保険料と比較をしてみてはいかがでしょう。

[調査概要1自然災害リスク×補償ミスマッチ調査]
ソニー損保 災害リスクと火災保険に関する全国調査
調査対象者:30代〜60代の持家家庭で火災保険の加入検討に関わった人(男女)
サンプル数:1,100名(以下の全国11ブロックで各100名)
*北海道・東北・関東・北陸・甲信越・東海・近畿・中国・四国・九州・沖縄の11
調査方法:インターネット調査 調査期間:2021年8月10日〜8月16日

[調査概要2ダイレクト型への乗り換えによる保険料の変化]
調査対象者:2018年1月〜2020年12月の間に代理店型からダイレクト型に火災保険の契約変更を行った人
※引っ越しによる変更を除いた乗換え対象者
サンプル数:100名
調査方法:インターネット調査
調査期間:2021年6月30日〜7月8日