ソニー損保が火災保険の補償内容の適正さについてのリアルを調査

ソニー損害は、過去5年間に住宅を購入した火災保険加入者（戸建派500名、マンション派500名）に対して、災害リスクと火災保険に関する実態調査を実施しました。

その結果、「水災」「水濡れ」「盗難」の3つのリスクに対して補償内容が適正と判断した人は、戸建派・マンション派ともに約1割のみ。
さらに戸建派に関してはわずか5.2％と低い水準にあることが判明したという調査結果を発表しました。

過去5年間の住宅購入＆引越しを行なった火災保険加入者1,000名に、現在加入している火災保険の加入経緯について質問したところ、代理店経由（不動産会社・金融機関含む）で火災保険に加入した人が、いずれも約8割と多数派。

詳細な数字を見ると、戸建派78.2％に対して、マンション派が81.4％という結果に。

保険料の値上げが続く中で注目を集めているダイレクト型火災保険の加入者は戸建派が12.0％、マンション派が12.8％とほぼ同じで全体の約1割。

住宅の購入・引越しが現在に近いほどダイレクト型を選ぶ人の比率が高くなっており、ダイレクト型火災保険のニーズの高まりがうかがえます。

火災保険の加入時にどの程度、プラン内容について検討したかという質問では、「あまり検討せずに提案された内容で加入した」と回答した人が、戸建派25.4%に対して、マンション派が36.8%。

マンション派の方が10%も多いにもかかわらず、実際に加入している火災保険の補償内容を把握しているかという質問に対しては、「完全に把握している」と回答した人が戸建派13.8％、マンション派14.0％といずれも少ない結果に。

火災保険の契約で起きがちなのが、基本の火災以外の補償に関する過不足。
戸建・マンションそれぞれに起きやすい補償の過不足を想定し、「A：水災」「B：水濡れ」「C：盗難」の3つの補償に対して、リスクと補償の過不足の実態を調査しました。

3つの調査項目ともにリスクと補償内容が適正であったのは戸建派が5.2％、マンション派が12.2％と全体の約9割（91.3％）に何らかの過不足が発生していることが判明。

3つのリスクに対して、いずれかの補償が不足している人は、戸建派34.2％に対してマンション派が25.0％。リスクが低いにも関わらず補償をつけている項目がある人は、戸建派75.4％に対してマンション派が71.6％と、全体的に補償を見直すことによって保険料を節約できる可能性がある人が多い結果となりました。

項目ごとにリスクと補償の過不足を見ると、「A：水災」に関しては戸建派の55.2％が適正な補償を選択しており、47.8％にとどまったマンション派を上回る結果に。

マンションに居住している場合、3階以上に居住している場合は被害のリスクは低くなる傾向にあります。
マンション派のうち45.6％は、リスクが低いにもかかわらず水災補償をつけており、節約できる可能性が高いことがわかりました。

一方で主に上層階からの水濡れ事故などに対応する「B：水濡れ」の補償では、マンション派の74.2％がリスクに対して適正な補償を選択しており、戸建居住者より圧倒的に高い結果となっております。
一般的に水濡れ事故のリスクはマンションの中層階・低層階が高く、戸建では低い傾向にあります。

戸建居住者で保険料の節約を意識する場合は、水濡れ補償を見直すのも1つの選択肢かもしれません。

「C：盗難」に関しては、戸建派の68.2％がリスクに対して適正な補償を選択しており、マンション派の42.0％より20％以上高い結果に。
オートロック等セキュリティの高いマンションに居住している方は、周辺の犯罪発生状況なども鑑みた上で、盗難補償の有無を検討するのがよいと思われます。

火災保険加入時に検討した内容については、戸建派・マンション派とも第1位は「保険料」第2位は「火災による建物の補償」という結果に。

第3位は戸建派が「地震保険の付帯や補償」、マンション派は「火災による家財の補償」と違いが出ました。

これは、大規模地震の発生が懸念される中、戸建派の方がより地震保険の付帯の検討傾向が強いことがわかります。
また、戸建派・マンション派とも「保険料」への意識が高いことから、今後より補償内容の過不足を調整したり保険料節約がしやすい傾向にあるダイレクト型保険の選択が進むことも考えられます。